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もうひとつMarkZinさんから。
こうやってブログを書くようになってから、つくづくすごいサイトがたくさんあることに気づきます。
ITに特化していたり、その中でスタイリッシュ、ライフスタイル、そしてマーケティング。
「氾濫する情報」と戦っているつもりが、どんどんソースが増えていく・・・
でも、それひとつひとつが重要な知識。それらをどうやってキュレートしていくかを
今後自分で見つけていきたいと思います。

エリアターゲティングということで、言われてみればそうなのかなぁ・・と思いますが、
公で記事になっていたものをはじめて目にしました。

J-CAST、震災情報ページ「がんばろう日本」開設 エリアターゲティングでトップページを自動切替

配信元:MarkZin

 ジェイ・キャストが開設した特設ページ「がんばろう日本」では、青森、岩手、宮城、福島、茨城、千葉の6県とその他の地域を含む7つのエリアに分けて情報を提供。被災地向けには、震災関連の記事・役立つサイトのリンク集を、被災地以外にはボランティアや義援金、募金に関する情報を提供する。また、東京電力の配電地域向けに、計画停電や電車運行などの情報も提供する。

 また、「J-CASTニュース」のPCサイトのトップページをエリアターゲティング技術で自動的に切り替える対応を開始した。利用者がアクセスしている地域を自動判別することによって、被災地からであれば県内の被害や復旧の情報を提供し、被災地以外の地域であれば被災者支援情報や計画停電情報などを提供することが可能になる。



エリアターゲティング技術についての簡単な記載は、下記の記事を参照。

電通とJ-CAST、地域ターゲティング事業の新会社設立
配信元:MarkZin

 電通はコンテンツを地域別に表示する特許をもつJ-CASTと、新会社「株式会社あどえりあ」を設立して新しい広告商品を開発する。この特許は、ネット端末が利用しているIPアドレスと地域の関連データベースを活用してコンテンツを自動的に切り替えるもので、個人を特定することを避け、個人情報に触れないようにする配慮されている。

 来年1月5日に設立される「株式会社あどえりあ」の株主構成は電通66.6%、J-CASTが33.3%。代表取締役社長は、石田 隆氏(現・電通インタラクティブ・メディア局SPM)がつとめる。新会社はアドネットワークなどにライセンスを提供し、その利用料金を収入源とするほか、地域ターゲティング広告の普及活動、技術や商品情報の提供、コンサルティング業務なども行う。


 
エリアターゲティングについての詳細(配信元:ITpro)

 エリアターゲティングとは、Webサイト運用者や、バナー広告などを配信するアドサーバーの運用者が、Webサイト閲覧者の地理的な場所を識別して、特定の地域からのアクセスに対してだけ特別な情報を配信したり、地域に応じて異なる情報を配信し分けること。例えば実店舗を持つ企業が、商圏を限定して商品やサービスのネットプロモーションを展開する場合に、広告を配信する地域を絞り込むのが典型的な使い方である。Webサイト閲覧者の地域の特定には、IPアドレスなどを利用する。ジオターゲティング、地域ターゲティングとも呼ぶ。

 企業サイトでは、Webサイト閲覧者のアクセス場所に応じて、当該地域にある店舗の情報を表示したり、画面に表示する言語を日本語・英語に切り替えることなどが行われている。また、地域に閉じたプロモーションを実施する場合に、エリアターゲティングに対応した広告配信サービスを利用すると、対象外の地域に広告を配信する無駄が省ける。Webサイト閲覧者の居場所は、国・地域・都市・市区町村などのレベルで判別できるが、細かいレベルになるほど精度は落ちる。

 ブラウザーがWebサイトにページを要求する「HTTPリクエスト」信号には、アクセス元のIPアドレスが含まれている。家庭からインターネットにアクセスする消費者のほとんどは、加入しているプロバイダー(ISP)から割り当てられたIPアドレスを使っており、プロバイダーは地域ごとにIPアドレスの割り当て範囲を決めていることが多い。このため、IPアドレスを基にアクセス元の地域を、ある程度までは特定できる。また、日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)など、各国の公的な管理組織が自国内に割り当てるIPアドレスの範囲を管理しているので、アクセス元の国をIPアドレスから識別することが可能である。

 Webサイトの表示や広告の配信をWebサイト閲覧者の場所に応じて実際に切り替えられるようにするには、IPアドレスと国・地域・都市などとの対応データベースが必要である。世界各地にこうしたデータベースを作成・維持する専門会社があり、そこのサービスを利用すると、自前のデータベースを整備しなくても済む。例えば日本国内では、サイバーエリアリサーチが、IPアドレスと国・都道府県との対応データベース「SURFPOINT」をライセンスまたはASP(アプリケーション・サービス・プロバイダー)方式で提供している。

 一方、インターネットに専用線で接続している企業からのアクセスは、IPアドレスで地域を特定することはできない。ただし、IPアドレスとドメイン(nikkeibp.co.jpなど)、ドメイン所有組織名(企業名)との対応データベースを整備すれば、企業名などは特定できる。サイバーエリアリサーチは、企業の本社住所まで組み合わせたデータベースも提供している。

 エリアターゲティングによるバナー広告の配信サービスとしては、サイバーウィングがBIGLOBE向けに提供している「ジオターゲティングバナー」などがある。検索連動型広告では、グーグルのAdWordsや、オーバーチュアの「スポンサードサーチ」が対応している。これらの検索連動型広告では、 IPアドレスのほかに、検索キーワードに含まれる場所に関連した用語なども利用して、配信する広告を選択する仕組みである。

 このほか、NTTレゾナントは自社のgooや提携サイトで、特定の地域に関する検索が行われた際の結果画面に、その地域に関連したテキスト広告を配信する「地域検索連動型広告サービス(エリアマッチ)」を提供している。IPアドレスなどを使ってサイト閲覧者の場所を特定するわけではないが、特定の地域に関心を持つサイト閲覧者にその地域に関連した広告を配信できる。



なるほどね~地域密着型の情報提供。
GPSを使ったものもあったりしますが(PinQAとか)、今後そういう位置情報も重要なポイントになりそうですね。
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2011.03.31 Thu l IT的な情報 l コメント (0) トラックバック (0) l top

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